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論文

HENDELによるHTTR燃料体の流路閉塞試験

日野 竜太郎; 高瀬 和之; 宮本 喜晟

日本原子力学会誌, 32(10), p.996 - 998, 1990/10

 被引用回数:0 パーセンタイル:0.02(Nuclear Science & Technology)

HENDELの多チャンネル試験装置を用いて、高温工学試験研究炉燃料体の安全性試験の一環として、燃料チャンネルが閉塞したときの燃料体カラム内の流量配分等を調べる試験(流路閉塞試験)をヘリウムガス雰囲気中で行なった。このとき、模擬燃料体カラムに設けられた12本の燃料チャンネルのうちの1本を90%閉塞させた。燃料チャンネルに挿入した模擬燃料棒を加熱しない等温流動条件下では、閉塞させた燃料チャンネルを流れるヘリウムガス流量は平均流量よりもかなり少なく、その偏差はレイノルズ数が約2300以上において30%~33%のほぼ一定値であった。加熱した場合には等温流動下ほどの減少はみられなかった。これは、黒鉛ブロックを介して各燃料チャンネル間を移動する熱量により加速損失が変化するためと考えられる。

報告書

燃料体スタック実証試験部(T$$_{1}$$)多チャンネル試験結果,V; 流路閉塞試験結果

日野 竜太郎; 高瀬 和之; 宮本 喜晟

JAERI-M 90-163, 45 Pages, 1990/09

JAERI-M-90-163.pdf:1.16MB

高温工学試験研究炉燃料体の安全性試験の一環として、燃料チャンネルが閉塞したときの燃料体カラム内の流量配分等を調べる試験(流路閉塞試験)をHENDELの多チャンネル試験装置を用いて行なった。試験は、模擬燃料体カラムに設けられた12本の燃料チャンネルのうちの1本を90%閉塞させ、ヘリウムガス雰囲気中で行なった。燃料チャンネルに挿入した模擬燃料棒を加熱しない等温流動条件下では、閉塞させた燃料チャンネルを流れるヘリウムガス流量は平均流量よりもかなり少なく、平均流量に対する偏差はレイノルズ数が約2300から14000において28%~33%であった。加熱した場合には等温流動下ほどの減少はみられなかった。これは、黒鉛ブロックを介して各燃料チャンネル間をかなりの熱が移動して、チャンネルの加速損失が変化するためと考えられる。

報告書

ナトリウム火災防護設備基礎試験(II); ライナ上の低温ナトリウム流動燃焼試験(Run-B4)

川部 隆平*; 姫野 嘉昭; 川田 耕嗣*; 宮口 公秀

PNC TN941 85-104, 17 Pages, 1985/06

PNC-TN941-85-104.pdf:0.76MB

漏洩ナトリウムの流動性を明らかにする目的で、温度250$$^{circ}C$$の低温ナトリウムのライナ上流動燃焼試験を行った。試験には、長さ約2.4m、幅約1.2m、ライナ勾配1/100を有し裏面断熱の水平なライナ試験体を用い、その端部に幅200mm、高さ10mmのノズルを固定し、ノズルから水平方向に流量約1-/secで総量約160kgのナトリウムを220秒間穏やかに流した。試験中はライナ上のナトリウムの流動性及び燃焼状況を観察し、またライナ各部の温度測定も行った。試験後は、試験体各部に残留したナトリウム燃焼生成物の回収とそれらの分布を調べた。試験中及び試験後のデータとそれらの解折から、次に述べる結果を得た。ノズルからの流出ナトリウムは、最初は限定された流路幅の中を流れた。しかし、しばらくすると流出ナトリウムの先端が放熱のために一時棟結し、凍結によって形成された固化ナトリウムが流路をライナ全面に広げた。凍結ナトリウムは、次々と流入するナトリウムによって容易に再融解され、その後のナトリウム流動は円滑に推移した。ナトリウムからライナに対する熱流束は約80kw/m$$times$$2以下で、前回の高温ナトリウム(505$$^{circ}C$$)試験の時と比べ小さい。ただ、熱伝達率は300$$sim$$500w/m$$times$$2$$^{circ}C$$と前回と同様な値であった。試験後の残留ナトリウム燃焼生成物は、ライナ上では平均約1kg/m$$times$$2のほぼ均一な分布を示し、連通管内については大きな固形燃焼物の流入は認められていない。このことと前回の高温ナトリウムを用いた同様な試験結果から、実機における流路閉塞の可能性は排除できるものと結論される。

報告書

JMTR燃料溶融事故に対する計装の応答; 事故事例研究シリーズ,その1

八剣 達雄

JAERI-M 4453, 21 Pages, 1971/05

JAERI-M-4453.pdf:0.8MB

JMTR燃料に流路閉塞が起こり、1本要素の約1/10の燃料(U$$^{2}$$$$^{3}$$$$^{5}$$20g)が溶融した場合を想定し、各計装の感度応答を検討した。燃料溶融部分に含まれるFPのうち一次冷却水に放出される割合を100%と仮定した。当然のことながら、この程度の規模の想定事故では殆んどの計装はスケールオーバーする。警報が発せられれば破損を認知できるので、感度より逆算して各計装の警報設定点における検知可能な最少燃料溶融量も算出している。数10mgの燃料溶融で殆んどのモニターが警報を発する。附録にアメリカ国内で経験された材料試験炉の主な燃料破損などについて述べた。このような事例研究は、JMTRの安全確保に必要があるので今後も続ける。

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